先週、米国サンフランシスコのマラソン大会に参加しました。
明らかな練習不足の状況にあり、フルマラソンは無理と考え、ハーフマラソンに参加。
日本人の参加者もちらほらといました。
走ると公園の中の細かなアップダウンが少しきついコースです。
ハーフで良かった。
息が乱れている横で私より年配の方々が元気にフルマラソンを走っています。
フルマラソンは制限時間６時間。
それなりの自信がなければ参加しにくい大会ですが、それにしてもレベルが高い。
現地在住の友人に会うとアメリカはスポーツ大国だといいます。
まったくその通り。
マラソンはそれほどでもないですが、陸上競技全般は米国の得意種目。
一般のレベルの高さがそれを支えているのですね。
いや、実は日本のフルマラソンの大会を走ったことがないという変わったマラソン歴でしかなく、偉そうに全体を語れるほどのものではございませんが・・・。
インターネット予約すると２%割り引くというサービスです。
少しでも多くの人にインターネット予約をしてもらおうという促進策です。
その目的は達成できたとして終了です。
サービス開始は平成１３年の６月。
６年前はあまりインターネットで予約する人が多くなかったわけ。
ところが昨年下期は個人の予約客の半分以上が利用していたとのこと。
こりゃ、促進する意味がないほどの普及率です。
ネットで予約し、ネットでチェックインし、チケットレスで搭乗する、それはたしかに当たり前のシーンになっています。
社員の社内コミュニケーションを視覚化するシステムを日立が開発
赤外線、加速度、マイクの各センサーと無線機能付きの名札型端末をつけてもらうと、社員同士の対面時間や動作、周囲音などを集めて、画像化するというシステムです。
組織の問題を視覚化するということから、「ビジネス顕微鏡」と名付けられています。
まぁ、要するに、組織内の動きをすべて把握しようということです。
誰が、いつ、どのように動いているのか、そうしたことを把握するために、行動調査などを行うことはＱＣ活動などでよく行われていましたが、それを自動的に行ってしまおうというものです。
「事実」をベースにするところからしか問題点は見つかりませんから、仕組みとしては面白いと思います。
ですが、感覚的には「やだなぁ」って思います。
なぜそう思うかと考えると、社員同士のコミュニケーションの何が「問題」で何が「問題でない」か、そうしたことは曖昧で恣意的にとらえられるのではないかという漠然とした不安があるからです。
社員にオープンにして各人に問題点を気づかせるというのが使い方と説明していますが、問題点を気づく人と気づかない人がいるでしょう。
そうした問題は「事実」を前にしてもなかなか難しい。
このシステムはむしろ、売り場のカートにくっつけておいて、売り場での購買行動を把握するとか、匿名性を担保しながら事実を把握するシステムとして開発する方がいいような気がします。
当然、そうした用途にも使えるんですよねぇ。
興味あり。
アメリカで大きな話題になっているアップルの新しい携帯電話のｉＰhone。
その購入者の９割が満足していて、８５％は人に勧めたいという調査結果がでました。
行列ができる騒ぎのなかで手に入れた人たちへの調査ですから、入手した事自体への満足度が高いということを割り引いて考える事が必要でしょう。
調査結果が客観的な商品評価を得ているというより、ブームを煽るような効果を期待して実施されているような感じもします。
とはいえ、9割の満足度と８５％が人に勧めたいというのはなかなか高い数値でしょう。
実際に製造が難しいのかもしれませんが、これから先、しばらくはずっと欲しい人がなかなか手に入らない品切れ状態が続きそうです。
そうして人気と価格の落ちを少なくしそう。
そうしている間に現状機種で問題の部分の解決をはかることが大切です。
すでに、バッテリー強化、ネット接続速度、内部メモリーということが問題とされているようです。
これって、やはり携帯電話というよりパソコン的な見方をされていそう。
買っている人もパソコンに詳しいような人が多そうです。
こうした人への対処より、もっと使いやすさなどを気にした方がいいのかもしれないですね。
パソコンに詳しくない人にこそ これから買ってもらわないといけないのですから。
平成１７年１０月からの1年間のインターネット利用人口が約６７５０万人で、５年前から１５００万人の増加だということです。
この増加の要因は４０-５０歳代の大幅な利用率アップ。
インターネットは完全に社会のインフラとして定着した訳です。
メールアドレスを持っていないと、基本的な連絡網から漏れる心配もでてきました。
非常に大規模な調査で全国８万世帯を抽出し、１８万人から回答を得た上での推計結果です。
仕事や学業などでのインターネット利用は除外しているそうですから、いかに生活の中に入っているかがわかります。
さらに都道府県別では東京が最高の７０.８％ですが、最低の青森は４４.４％。
地域的な広がりも期待できるから、今後もさらに増えるでしょう。
今更ながらこのインターネットの普及をビジネスに活用しない手はないということです。
携帯電話会社が高層階でつながらない問題にたいおうして超小型基地局提供
高層化したマンションが増えているに従い携帯がつながらないという苦情が多くなっているということです。
仕組み的に高層階は「弱点」だそうです。
新たな基地局をおくことが最善の解決策ということで超小型の基地局が開発され、提供されています。
ところが、いかんせん、その基地局はカバーできる範囲は狭く、単位的なコストは致命的ともいえるほど高くなってしまいます。
１台数十万円。
設置を希望するマンションなどへの対応はするつもりのようですが、１戸につき１台が必要になるらしい。
ドコモは利用者の負担をお願いするつもりらしいが、携帯電話の基地局への負担は携帯電話を利用する人たちのすべてが負担するというのが携帯電話キャリアというインフラ提供型事業の建前です。
「人口カバー率○○％」とそのインフラとしての価値が高いことを長くセールス文句にしてきたのに、マンションに住んだら負担しろということは、利用する側からすると明らかにおかしいと感じるでしょう。
逆に１戸のために１台を設置しているなら、他の人たちにしてみれば納得のいく投資にはなりません。
現状ではまだ「最善の解決策」とはいえないようです。
９月からの発売です。
コクを深めながら塩分を１５％減らして健康志向にも対応しようということです。
ほんだしは「風味調味料」というカテゴリーに入るということですが、めんつゆやカップのみそ汁が伸びた分だけ市場が縮小しており、市場シェア５割ということから、市場縮小の影響をもろにうけ、90年代後半からずっと減少傾向にあるそうです。
その減少傾向を打破するためのリニューアルです。
ほんだしは味の素の利益の源泉であるという話は聞いていましたが、ピークには２５０億円を超えていたのですね。（５００億円市場のシェア５割だから）
ちょっとびっくりする大型商品です。
しかも超ロングセラー。
会社にとって何よりも大事な商品といえます。
そのリニューアル。
相当な覚悟と相当な自信がなければ踏み切れないことです。
マーケティング策としては過去最大級の広告展開が行われるそうです。
とはいえ、食の保守本流のような商品ですから、慎重に事を運んでいるに違いありません。
アップルの携帯電話事業への進出はすでに大成功の始まりを示しています。
米国では発売初日に大ヒットが確定。
売り出した携帯キャリアのＡＴ＆Ｔの救世主とさえなりそうな気配です。
そしてそれに日本の携帯各社が導入しようと色めき立っているという話です。
もうこの時点で、ｉＰhoneの日本での大成功は約束されました。
アップルは「最も売ります」と約束させればいいし、「最も儲けさせます」というところを選べばいいだけです。
アップルが復活したのは、iＰｏｄです。
徹底的に商品の魅力を高め、少ないアイテムで一気に大量に販売するというものです。
商品力により、高い価格で大量に販売する。
デザイン、機能、プロモーション、付加サービス、店舗・・・、すべての企業努力は高価格単品の大量販売を実現するために凝縮された「単品凝縮」のビジネスモデルです。
商品アイテムを無駄にたくさん出している方が分散してしまい、成功は小さくしか期待できないということになるわけです。
オリコンのランキング発表です。
なんと、紅白歌合戦で話題になって売れだした「千の風になって」が上半期の1位。
宇多田ヒカルより、嵐より、関ジャニ∞よりもクラシック歌手の歌が最も売れたそうです。
ものを売るには大きな仕掛けが必要だと思っている人が多くなっています。
たしかに、仕掛けも大切です。
歌の世界では過去のヒット曲を持つこと、組織的にバックアップすること、というようなことでしょう。
宇多田ヒカルであり、ジャニーズ事務所のタレントです。
ですが、本当にいいものが生まれた時、小さな仕掛け、というかきっかけが大きな現象となる場合があるわけです。
「千の風になって」はまさにその典型。
大きな仕掛けのできない場合もあきらめずに「いい」ものをつくり、小さくても機会をきちんとつかまえていけば、大きな成果が生まれることもあるという希望を与えてくれます。
企業がホテルなどを貸し切りで例えば販売店表彰や記念式典などを行う場合に、具体例としてプランを出したものです。
最高額の３億円プランは「軽井沢プリンスホテル ウエスト」の全室を３泊利用。併設の国際会議場使用。約１０００人の宿泊など」ということです。
ＪＴＢの今の戦略的な取り組みが企業へのトータルなサービス提供。
単に宿を手配するだけでなく、イベントを総合的にプロデュースしようというものです。
実際には個別の要望に応えて、すでにいろいろと実績を積み上げているのですが、さらに広げていくためには具体的にイメージしてもらうことが大切。
つまり「プラン」です。
大規模な催しでもできることを３億円プランは示しています。
